日本生産性本部で中小企業診断士養成課程を学ぶメリットと口コミ

中小企業診断士の二次試験を受けずに、養成課程で資格を取得するには、一般的に200万円以上の安くない費用が掛かるといわれています。

だからこそ、養成課程を受けるからには、カリキュラムがどれだけ実務に役立つものなのか、養成課程が終了した後にはどんなノウハウを身につけられるのか、つまり、選んだ養成機関でどれだけ元が取れるのかが重要です。

この記事では、養成機関の中でも様々なメリットがある「日本生産性本部」の養成課程を選択するべき理由について、解説していきます。

また、数ある養成課程の実施機関を比較する上で、自分に適した環境を選ぶ目を養っていただくことを目指します。

安易な養成機関選びで後悔しないよう、選択肢の1つである「日本生産性本部」について、まずはしっかりとメリット・デメリットを理解していきましょう。

日本生産性本部の中小企業診断士養成課程

日本生産本部は半世紀以上の歴史があります。

1958年から全日制実践型ビジネススクールとして「経営コンサルタント養成講座」を実施しており、現在までに7,000名程度の卒業生を輩出している実績のある団体です。

そのバックボーンをもとにして、2007年から中小企業診断士の養成課程実施機関の民間第1号となり、現在までに500名以上の中小企業診断士の養成課程の修了生を輩出している公益財団法人です。

日本生産性本部の養成課程のメリット

歴史ある「日本生産性本部」で受ける養成課程では、どのようなメリットがあるのかを説明していきます。

資格取得までの時間や受講環境、取得後の処遇などが一般的に気になるでしょうから、順次見ていきましょう。

養成課程を最短の期間で修了できる

日本生産性本部で行われる養成課程は６ヶ月間です。

養成課程の全実施機関で、最も短い期間で修了することが可能です。

同一期間で修了できる実施機関は、日本生産性本部の他に東京に1つ、北海道に1つしかありません。

その他の実施機関では、1年もしくは2年をかけて修了するカリキュラムが組まれています。

他の養成課程実施機関に比べ、日本生産性本部が短期間で修了できる理由は、効率的に組まれたカリキュラムが一番の要因ですが、それを実現させる熱意ある事務局や講師陣がいることも見逃せない点です。

近年では、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言発令時に卒業が延期されてしまった他の養成課程もある中、いち早くオンライン受講を取り入れ、監督省庁との調整を重ねることで、カリキュラムをほぼ遅れることなく執り行った実績もあります。

現役コンサルタントの講師から指導を受けられる

日本生産性本部は元々コンサルティングファームであり、シンクタンクでもあります。

そのため、MBA（経営学修士）などを保有する第一線の経営コンサルタントが在籍しており、養成課程の講師はほとんどがこの現役コンサルタントが務めます。

また、日本生産性本部が行う「経営コンサルタント養成事業」では、中小企業診断士の養成課程の他にもコンサルタント養成コースがあります。

中小企業診断士以外にも多種多様な研修・セミナーを実施している財団であることから、人材育成のプロフェッショナルから指導を受けられる、非常に優れた学習環境が整備されているのは大きなメリットです。

実際の事例を元にしたケースで演習ができる

日本生産性本部で取り扱う企業診断の事例は、実際の日本生産性本部の診断先企業の事例を基に構成された案件です。

そのため、日本生産性本部で実際の事例を学ぶ際は、経営診断から診断に基づく解決案の策定、解決案提示後の結果に至るまでの課程を含め、一連の流れを詳細な資料に触れながら学ぶことができます。

修了生からは、講師の丁寧なフィードバックが学習を進めるうえで非常に役立ったという声がとても多く聞こえてきます。

経営診断の実習は実際の企業に訪問する

経営診断実習はカリキュラムで5回（合計9日間）組まれていますが、実際に中堅・中小企業を訪問します。

実習は全期間合宿形式で行われますので、合宿期間の全ての時間を訪問した企業の診断に集中できる環境が用意されています。

実際に、現役の経営コンサルタントの実践的な指導を受けながら、新商品の営業戦略を提案するなど、生きた現場のコンサルティングを演習として体験することもあるそうです。

数百社との取引がある日本生産性本部だからこそ味わえる経営診断実習です。

独立及び企業内診断士としても重要な人脈が作れる

日本生産性本部の養成課程で、中小企業診断士に必要な人的ネットワークが作れるか心配の方もいると思います。

この点について、日本生産性本部では全く心配には及びません。

それは、日本生産性本部講座修了生のコミュニティ「茗谷倶楽部」があるからです。

「茗谷倶楽部」は、中小企業診断士の養成課程を終了後に入会することが可能となります（入会費1,000円、年会費5,000円）。

また、中小企業診断士の養成課程受講者だけでなく、当該機関が行う他のセミナー参加者とも繋がる機会が得られますので、中小企業診断士の二次試験合格者より広いネットワーク構築の機会が自然と得られます。

入会後は、総会、定例会、懇親会や有志勉強会、会報などを通じて情報と人的連携ができるとともに、中小企業診断士の養成課程の受講者間の情報交換会などにも参加することが可能です。

中小企業診断士にプラスした資格取得が可能

中小企業診断士の養成課程を成績優秀で修了すると、中小企業診断士の資格とは別に、「日本生産性本部認定経営コンサルタント」の称号が授与されます。

この「日本生産性本部認定経営コンサルタント」は、全日本能率連盟に登録された「経営コンサルタント」という名の唯一の資格称号であり、通常の講座を受講して取得しようとすると、費用は200万円を超える資格です。

現在では、約4,000名が保有する信用度の高い資格であるため、ビジネスの場で活用できる資格が、中小企業診断士と同時取得できるのは非常にお得です。

日本生産性本部の養成課程がネックになるケース

どんな時も、メリットとデメリットを知ったうえで選択肢を検討することが重要です。

信頼できる養成機関でも、あなたの状況によって、大きな負担となるケースがあります。

負担になりそうな主な項目について解説していきますので、その内容をしっかりと理解し、大きな決断に備えるようにしましょう。

受講料は他の養成機関と同様に高い

6ヶ月間の養成課程の費用は260万を超えています。

他の養成機関の受講費用も大体2〜300万円となりますので、際立って高い金額ではありませんが、一般的に考えても決して安いとはいえません。

また、合宿形式で行われる企業診断実習の宿泊費・交通費は受講料に含まれますが、受講期間中の食費、通学するための交通費は受講者が負担する必要があります。

その他、受講にあたってのノートパソコンを自身で用意するなど、受講料以外の生活費についても事前に十分な額を準備できなければ、受講を継続するのが難しくなるでしょう。

志望者の倍率が５〜１０倍と高い数値

日本生産性本部は公表していませんので、募集定員に対しての志望者数の正確な数値は不明ですが、養成機関によっては募集倍率が5〜10倍を超えることもあり、独立志向の方に人気がある日本生産性本部も例外ではないといわれています。

ただし、選考は当該機関の基準による書類審査および面接審査となりますので、筆記試験での足切りや、抽選による選考は一切ありません。

Web上で中小企業診断士の養成課程における「面接対策」方法を見つけることは難しくありませんので、事前にしっかり準備しましょう。

半年ではあるが全日制なので、就業しながらの受講は困難

基本的に日本生産性本部の養成課程は、月〜金曜日の概ね9〜18時近くまでの全日制であり、講義の時間以外でも自主的に学び、考え続けることが求められるため、就業しながらの受講は非常に困難です。

就業中の方は、勤務先へ半年間の休業を申し出て、受講ケースも少なくありません。

短期間の養成課程を実現させる全日制という利点は、受講費用同様に生活を圧迫することにもなりますので、二次試験とその後の実務補習免除を動機として、養成課程を受講することはオススメしません。

独立後の安定が約束されているわけではない

実践的で対応力が身につくカリキュラムや、人脈づくりに役立つネットワーク、プラスワンのコンサルタント資格の取得ができたとしても、日本生産性本部の養成課程で学んだことを基本として、引き続き学び続けなければ、受講費用が無駄になる可能性はゼロではありません。

しかし、日本生産性本部での養成課程は、わからないことに対する学び方、調べ方を学んでいけるので、資格取得後の初年度から独立して案件獲得している修了生も多くいます。

ただし、わからないことを自分で解決まで導くスキルがあったとしても、必ず成功するわけではないため、受講費用の負担が報われる確証はないことを肝に銘じましょう。

日本生産性本部の財団概要

ここまで紹介した日本生産性本部に関しての概要を最後に紹介します。

主な事業内容

⽇本の産業の⽣産性向上を掲げ、以下の事業を行う公益財団です。

1. 調査・研究・政策提言
2. 研修・セミナーの開催
3. コンサルティング
4. その他（国際連携・国際協力、ヘルスケア・ICT推進、労使関係、ワークライフバランス・

ダイバーシティ推進）

中小企業診断士試験おすすめの通信講座

中小企業診断士のおすすめ通信講座を紹介します。低価格帯でコストパフォーマンスに優れたものがおすすめで、高価格帯の講座は含まれていません。

診断士ゼミナール

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まとめ

●      日本生産性本部の養成課程カリキュラムや講師陣はトップクラス

●      養成課程の期間は最短で、人脈づくりにも活用できる

●      居住地などによっては他の養成機関が適したケースもある

●      養成課程は歴史と実績がある日本生産性本部がオススメ

日本生産性本部での養成課程を受講すれば、中小企業診断士の二次試験では得られない経験と人脈と問題解決能力が身につきます。

しかし、いくら一流の環境で学ぶことができるとしても、生活を維持しながら学ぶことを継続できるか、養成課程修了後に活躍できるかは、別途考えるべき問題です。

養成課程の受講費用は決して小さい負担ではありません。

受講後の成否は予測が難しいですが、せめて受講期間の生活が無理なく送れるかをしっかり検討し、ご自身に無理のない選択を行いましょう。